追加型投信/国内/株式/特殊型(絶対収益追求型)
日本株・市場リスクコントロールファンド
(愛称 いざ!日本株)
日本経済新聞掲載名:いざ!日本株

ご投資家のみなさまへ
当ファンドは、当社独自の銘柄選択などによる日本株投資により、TOPIXを上回る収益獲得を目指す一方で、
TOPIX先物を売建てることで株式市場全体の値動きを極力排除します。この結果、株式市場全体の動きに左右されずに
TOPIXを上回る部分の収益獲得を目指す「守り」の運用を基本とします。
株式市場全体の本格的な上昇が期待できると判断した局面ではこれに加えて、TOPIX先物の売建て額を半分に減らし、
株式市場全体の上昇の半分程度の収益獲得を目指す「攻め」の運用も行います。
当ファンドは、当社独自の銘柄選択などによる日本株投資により、TOPIXを上回る収益獲得を目指す一方で、
TOPIX先物を売建てることで株式市場全体の値動きを極力排除します。この結果、株式市場全体の動きに左右されずに
TOPIXを上回る部分の収益獲得を目指す「守り」の運用を基本とします。
株式市場全体の本格的な上昇が期待できると判断した局面ではこれに加えて、TOPIX先物の売建て額を半分に減らし、
株式市場全体の上昇の半分程度の収益獲得を目指す「攻め」の運用も行います。
ファンドの目的
わが国の株式を主要投資対象に、株価指数先物取引を主要取引対象とし、信託財産の着実な成長を図ることを目的とします。
ファンドの特色
わが国の株式への投資と株価指数先物取引(TOPIX先物)を組み合わせることにより、絶対収益の獲得を目指します。
- 株式への投資にあたっては、当社独自の株式評価モデルを用いて算出する投資価値と、市場価格を比較して、割安な銘柄を中心にポートフォリオを構築します。
- 通常時においては、株式と同額程度のTOPIX先物を売建てることにより、実質株式組入比率※を0%近辺とすることで、市場全体の動きの影響を極力排除し、投資元本に対する収益の獲得を目指します。
- ※「実質株式組入比率」とは、現物株式と株価指数先物の合計の組入比率をいいます。
当ファンドは「絶対収益追求型」の運用を行います。絶対収益追求型の運用とは、市場全体の動きに左右されずに、投資元本に対する収益をあげることを目的とします。ただし、「絶対に収益を得られる。」という意味ではありません。
独自に開発した市場リスクコントロールシグナルにより、実質株式組入比率を機動的にコントロールし、株式市場の上昇局面における収益の獲得も目指します。
<当ファンドの市場リスクコントロールシグナル>
過去のわが国の株式市場における本格上昇局面の特徴を、当社が分析・開発したシグナルです。
「ファンダメンタルズ指標」、「バリュエーション指標」、「テクニカル指標」の3つの指標を用いて算出したシグナルに基づき、実質株式組入比率が0%あるいは50%程度となるよう先物の売建額を調整し、株式市場全体の価格変動から受ける影響度合いをコントロールします。
「ファンダメンタルズ指標」、「バリュエーション指標」、「テクニカル指標」の3つの指標を用いて算出したシグナルに基づき、実質株式組入比率が0%あるいは50%程度となるよう先物の売建額を調整し、株式市場全体の価格変動から受ける影響度合いをコントロールします。

<実質株式組入比率のイメージ>

上記は当ファンドの運用戦略をご理解いただくためのイメージ図です。実際の組入比率は異なりますのでご留意ください。
当ファンドの「市場リスクコントロール」戦略では、実質株式組入比率をコントロールすることにより、株式市場の下落時には市場全体の価格低下による影響を抑制し、株式市場の上昇時には市場全体の価格上昇による収益の獲得を目指しますが、市場リスクコントロールシグナルが機能しない場合には、所定の効果が得られない場合があります。その場合、市場全体の価格低下の影響を抑制できないことや、市場全体の価格上昇による収益を獲得できないことがあります。また、一定水準以上の基準価額を保証するものではありません。
- 当サイトは損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
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- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。