追加型投信／海外／株式
ライジング・トルコ株式ファンド
日本経済新聞掲載名：ライトルコ株
関連情報
- 2019年07月12日 トルコ株式市場について
- 2019年06月25日 トルコ・イスタンブール市長選の再選挙結果と今後の見通しについて
- 2019年06月05日 トルコの今後の見通しについて
- 2018年12月03日 ファンドマネージャー来日 ～スペシャル・レター～
ご投資家のみなさまへ
当ファンドは、中長期的に高い経済成長が期待できるトルコの株式に投資するファンドです。
トルコはアジアと欧州の接点に位置し、古くから「東西文明の十字路」として栄え、今後も貿易の拡大による経済の
成長が見込まれます。また、約8,000万人もの人口を抱え、若年層が多い人口構成であることから内需の拡大も期待
できます。欧州の運用会社（UBP）の経験豊富なトルコ株式ファンドマネージャーが運用します。
政治リスクや地政学リスクに十分配慮した上で、トルコへの投資機会をお届けします。
当ファンドは、中長期的に高い経済成長が期待できるトルコの株式に投資するファンドです。
トルコはアジアと欧州の接点に位置し、古くから「東西文明の十字路」として栄え、今後も貿易の拡大による経済の
成長が見込まれます。また、約8,000万人もの人口を抱え、若年層が多い人口構成であることから内需の拡大も期待
できます。欧州の運用会社（UBP）の経験豊富なトルコ株式ファンドマネージャーが運用します。
政治リスクや地政学リスクに十分配慮した上で、トルコへの投資機会をお届けします。
ファンドの目的
当ファンドは、信託財産の成長を目指して、「ライジング・トルコ株式マザーファンド」（以下「マザーファンド」または「親投資信託」ということがあります。）受益証券を主要投資対象として積極的な運用を行うことを基本とします。
ファンドの特色
トルコの株式※に投資し、信託財産の成長を目指します。
- 当ファンドは、トルコ株式に投資を行う「ライジング・トルコ株式マザーファンド」受益証券を主要投資対象といたします。なお、株式等に直接投資する場合もあります。
- 株式の実質組入比率は、原則として高位を基本とします。なお、市況動向によっては、一時的に株式実質組入比率を引き下げる場合があります。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
- ※トルコの株式には、DR（預託証書）を含みます。
実際のトルコ株式の運用は、ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー（ロンドン支店）が行います。
- 株式への投資にあたっては、収益性、成長性、安定性等を総合的に勘案して銘柄選別を行います。
ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエーについて
- スイスを代表する資産運用会社の一つ
- 1969年スイスで設立。グローバルに23拠点を展開
- 運用資産額：1,268億スイスフラン（約14兆2,713億円）
- 世界の個人投資家・機関投資家に様々な運用戦略を提供
（2018年12月末現在）
毎年3月3日と9月3日（休業日の場合は翌営業日）の年2回決算を行い、収益分配方針に基づき収益の分配を行います。
- 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
- 分配対象収益が少額の場合は分配を行わないことがあります。
|
|||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
ご参考
当ファンドのポイント
- 高い経済成長が期待されるトルコにおいて、成長セクター・成長ポイントを絞った付加価値の高い投資機会を提供します。
地理的優位性 ／ 工業立国
恵まれたロケーションを成長の原動力へ
- 15億人市場にアクセス可能な地理的な優位性を活かして、周辺諸国の需要も取り込み成長を加速させています。
- 工業立国を目指すトルコ政府は、周辺諸国と積極的に「地域貿易協定（RTA）※」（60カ国＊）を結んでおり、トルコ企業の成長を後押ししています。
| ※ | 地域貿易協定（RTA）とは、自由貿易協定（FTA）と関税同盟との総称です。 | |
| ＊ | 2019年5月7日現在 |
経済成長が著しい周辺諸国の需要を取り込み成長
- EUのみならず、EU圏以外の地域とも貿易関係の強化を図っています。
これからの成長が期待できる中東・西アジアとの2018年の貿易額は、2000年から約12倍に拡大しています。
出所：Turkish Statistical Instituteより作成
期間：2000年～2018年
欧州（東欧除く）：ドイツ、フランス、英国、イタリア／東欧・ロシア圏：ルーマニア、ブルガリア、ポーランド、ロシア、アゼルバイジャン／北アフリカ：エジプト、リビア／中東・西アジア：イラン、ＵＡＥ、サウジアラビア
若い人口構成
増える労働人口と人口ボーナス
|
- 当サイトは損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
